1222-371号 チーム医療でのNPの可能性などテーマに議論―厚労省検討会

皆さん、おはようございます。神戸の新井です。

　寒気のピークは過ぎて、やや緩むでしょう・・・との天気予報でしたが、いやいやどうして寒いのなんのって・・・年のせいかな？と一瞬だけ思いましたが、周りを見ると同様に寒そうにしておられる方を多く見受けますので、私だけでは無いのでしょう

　昔は寒い日には道端で焚き火をして暖を取るというのは当たり前の風景でしたが、今では郊外の田舎でしか見ることが無くなり非常に淋しい思いをしておりました。焚き火の火には心を和ませ、人を惹きつける力があるのですね。

　同じようなことを感じる方がおられたようで・・・今朝の「春秋」から。

春秋：日本経済新聞社
　http://www.nikkei.co.jp/news/shasetsu/20091221AS1K2100321122009.html
　我々の遠い先祖は、冬の来る前に穴を掘り、熊（クマ）や狐（キツネ）やの獣と共に、小さくかじかまつて生きたへていた。おそろしい冬において、何よりも人々は火を愛した――。詩人の萩原朔太郎は、たき火を囲む心を「先祖の情緒の記憶」と呼んだ。▼道端のたき火を見かけなくなって久しい。環境や健康への配慮から、東京都が原則禁止の条例をつくったのが10年前。人と物がひしめく都会で煙を上げれば、たしかに迷惑だろう。集めた落ち葉は、運び去るのがエチケットとなった。それでもどこかから木が焦げる香りが漂うと、懐かしい冬の記憶がよみがえる。
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　さて本格的な寒波到来とともに、新型インフルエンザはようやく下火になってきた模様ですが、以前よりワクチンのだぶつきが問題となりつつありました。欧州だけの問題ではなく、本邦も同様。あまりもの地域差というか、温度差が気にかかるところですが、行政側は今後の教訓にしなければなりませんね。勿論、あまりもの低意識というか、マスコミ等に扇動される国民性も反省材料の一つでしょう

欧州、だぶつく新型ワクチン　副作用恐れ、低い接種率　朝日新聞社12/20
　http://www.asahi.com/health/news/TKY200912190279.html
　新型インフルエンザの流行に備えて大量のワクチンを確保した欧州主要国で、ワクチンがだぶついている。接種率が極めて低いためだ。ワクチンの有効期限は１年のため、最悪の場合、廃棄せざるを得ない。先ごろまでのワクチン争奪戦から一転して、売却先を探す動きが加速している。
　英国では今月１０日までに１３２０万回分のワクチンを病院に配布。１０月２１日に医療従事者や妊婦など優先対象者から接種を開始したが、まだ２３０万人（１２月１０日現在）しか接種していない。
　フランスでは、優先対象者２５００万人のうち、接種済みは１６日段階で３６５万人にとどまっていた。このため接種対象を一般の成人４千万人にまで拡大し、１８日現在では約４００万人となった。
　他の主要国でも状況は同じだ。イタリアでは各自治体に計７４３万回分が配布されたが、１５日現在で接種したのは約６９万人だけだ。ドイツでも接種済みは約６７０万人と、人口の８％にすぎない。
　ほとんどの国で接種は無料。にもかかわらず接種率が低い理由の一つが、ワクチンの副作用に対する不安だ。接種の際の頭痛や熱、めまい、吐き気といった症状が繰り返し報道されたうえ、カナダ国内で想定より高率の副作用が報告されたことで警戒感が強まった。季節性インフルエンザと比べて死亡率が低いと解釈し、感染に対する危機感が薄いこともある。仏の世論調査では、４割が「全く心配していない」と答えている。
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　話題を少し変えて、ここらで来年度診療報酬改定にまつわるニュースを一題。難航は当初から予想されておりますが、かなり厳しい状況ですね。年内決着させるということですが、どうなんでしょ？？？

【CB NEWS 2009/12/21】
　厚労相が財務相と診療報酬プラス改定めぐり折衝
　http://www.cabrain.net/news/article/newsId/25695.html
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　長妻昭厚生労働相は12月21日、来年度診療報酬改定についての藤井裕久財務相との大臣折衝後、記者団に対し「きょうは議論の第一ラウンドであり、お互いの意見を開陳した。厚労省としては医療崩壊を立て直すため、診療報酬全体（ネット）でのプラス改定の決断を強く求めたが、財務省からは基本的には難しいとの答えだった」と語った。「具体的な数字論での議論はそれほどなかった」といい、「今後、大臣折衝が続く段階」とした。
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　さてようやくたどり着きました。本日のメインニュースとなります。

　各職種におけるキャリアパスとして充実してきているなぁと感じるのが、看護部門。卒後教育制度が組織的に行われている感があります。但し、少し足りないかなぁと感じるのは基礎教育の中に、他部門連携による基礎講座が欲しいです。それも他職種講師によるもの。若いうちに色々な経験とともに知識を蓄えることが将来のスペシャリストとしての価値向上に大きく影響を及ぼすと思うからです。
　そういった意味では、神戸大学医学部保健学科の取り組みでもある、体系的ＩＰＷ教育ですか、良い経験になると思います。ただ身内の処ばっかりじゃなくって多くの外部実習施設を作ってもらいたいものですね。なれ合いではなく現場の緊張感をもっと学生たちに味あわせてあげたいものです。
　http://www.edu.kobe-u.ac.jp/fhs-gpipw/

　さて本題に戻ります。前半部分の記事について・・・ある意味賛成、ある意味反対。ジェネラリストを軽視しているとまでは思いませんが、真のスペシャリストはまず本物のジェネラリストでないと務まりません。


【CB NEWS 2009/12/21】
　チーム医療でのNPの可能性などテーマに議論―厚労省検討会
　http://www.cabrain.net/news/article/newsId/25691.html
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　厚生労働省は12月21日、「チーム医療の推進に関する検討会」（座長＝永井良三・東大大学院医学研究科教授）の第8回会合を開き、NP（診療看護師）養成大学院の関係者など5人からヒアリングを行った。委員からは、NPについて「診療の補助業務の拡大解釈では足りないのか」「看護職が多くの裁量を担って医療ニーズを満たすことは非常に有用だ」など、さまざまな意見が上がった。
　ヒアリングでは、国立病院機構の矢崎義雄理事長が、現在の病院医師の問題点として、業務範囲が広いために専門分野でのスキルアップの機会が乏しく、十分な症例経験が得られないまま最終的に開業してしまうと指摘。看護師を中心とした専門的な臨床能力の高い医療職を育成することで、スキルアップの機会の増加や医療の質の向上につながるとした。
　また、昨年4月から国内初のNP養成講座を開講した大分県立看護科学大の草間朋子学長が、NP養成講座をスタートさせた経緯や、チーム医療におけるNPの活躍の可能性について説明。医療従事者の不足や、医療・保健サービスの地域格差が指摘される中、大学院教育を受けたNPが、医療行為の中でも専門性の低いプライマリー・ケアの領域を分担することで、より利便性の高い医療サービスの提供につながるとした。
　意見交換では、ＮＰを制度化する際、医師法などの改正が必要とされることについて島崎謙治委員（政策研究大学院教授）が、「診療の補助業務を拡大解釈して（特定の医療行為を）できるようにするのでは足りないのか」と質問。草間学長は、「診療の補助業務を拡大するといっても、医師の指示がないとできない。大学院でこれから教育を受けてできることに関しては、医師の指示がなくても看護師の判断でできるようにしたい」と答えた。
　さらに、「自主裁量権を持ってやりたいということなのか」との島崎委員の質問に対し、草間学長は「優秀な人材の確保や中堅看護師の離職防止のためにも、自分で判断できるという形を持つことが大切」とし、米国でNPとして活躍している日本人には、「日本の看護職でいることに行き詰まりを感じたという人がたくさんいる」とも述べた。
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タグ：寒気 焚き火 春秋 新型インフルエンザ ワクチン 診療報酬改定 キャリアパス ＩＰＷ