1027-607号 睡眠診療アップデート Vol.2,3

　予報通り、昨日の午後あたりから急に冷え込んでいますね。北海道では初雪が降ったとか・・・天気図を見ていると非常に違和感を感じます。完全に西高東低の冬型気圧配置なのですが、南方には台風が北上しているといったおかしな状況。地球全体が完全に狂っているような状況ですね。

　狂っていると言えば、隣国の一連の行動は国際的に見てもおかしなもの。様々なところに影響を及ぼしているのですね。情けないのは日本なり・・・かな？

　TPPなど、国際社会に対しての自由化協定はどうなるのでしょうか。TPPは農業資源の豊富な国が主のようですが、日本の農業はどうなるのでしょうか。将来的に、美味しい日本のお米が一般庶民には食べられなくなるかも・・・TPPに関しても医療関連ニュースとは全く無縁のようですが、ご紹介しておきます。かといって全く無縁というものではなく、EPA（経済連携協定）が絡んできますので、関連性は高いものです。いずれにせよ、メリハリのついた判断をお願いしたいものですね。


【産経抄】１０月２７日
　http://sankei.jp.msn.com/world/china/101027/chn1010270257000-n1.htm
　台湾の女優、ビビアン・スーさんが「きのうの私はすごくきれいだったのに…」と舞台あいさつで涙ぐんだ。東京国際映画祭の開会式で呼び物になっているグリーンカーペットを歩いての顔見せに参加できなかったのである。邪魔をしたのはもちろん、あの国である。
▼中国側が、難癖をつけたのはパンフレットの表記。「台湾」を「中国台湾」と変えよ、と開会式直前になって言い出した。あげくの果てには尖閣問題を持ち出して“ミニ反日デモ”を持ちかけたが、台湾側が断ったのは立派だった。
▼結局、台湾は開会式に出席できなかったが、立派でなかったのは、日本の映画関係者である。なぜ、主催者や監督、俳優の誰一人として彼女らをグリーンカーペットに引っ張り出さなかったのだろう。中国市場から締め出されるのを恐れて黙っていたのなら、夢を売るのが商売の映画人たる資格はない。
▼中国には言論の自由はない。そんな国でデモをするのは、文字通り決死の覚悟が必要だが、反日デモは例外だった。共産党にとって若者が愛国心に燃え、「小日本打倒」と叫んでくれるのは、一種のガス抜きになり、何より対日カードとして使えたからだ。
▼きのうも重慶市内で１千人規模のデモが行われたが、どんどんやってくれた方がいい。「日貨排斥」といっても安月給の彼らには、高い日本製のテレビや車はもともと手が届かない。心ある日本人が中国製品を買わなくなるだけの話だ。
⇒　続きを読むにはここをクリック


ＴＰＰ：参加、割れる民主　「貿易開国」焦る官邸、外務省　小沢氏派は慎重　毎日新聞　10/27
　http://mainichi.jp/select/biz/news/20101027ddm001020007000c.html
　菅直人首相が所信表明演説で明言した「環太平洋パートナーシップ協定」（ＴＰＰ）への参加検討方針を巡り、政府・与党内の亀裂が広がっている。１１月１３、１４日に横浜市で開かれるアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）首脳会議前に「交渉参加」を宣言したい首相官邸・外務省に対し、関税撤廃など貿易自由化が農業に与える打撃を懸念する農水省が抵抗。民主党で小沢一郎元代表を支持するグループからも反対の声があがり、経済界・農業団体を巻き込んで「内閣が吹き飛ぶほどの課題」（政府関係者）に浮上した。
　　「ＴＰＰの扉は閉まりかけている」。前原誠司外相は２６日の記者会見で早期の交渉参加を訴えた。そのうえで、ＡＰＥＣ首脳会議前に、ＴＰＰ交渉を進める９カ国が中国、カナダ、フィリピンと事務レベルの意見交換会を開くことを明らかにし、外務省から担当者を派遣する考えを示した。
　外務省が前のめりになるのは、２０２０年を目標にＡＰＥＣ域内の経済統合を図る「アジア太平洋自由貿易圏」（ＦＴＡＡＰ）構想の主導権争いで後れをとりたくないからだ。外務省と歩調を合わせて、首相の背中を押したのが仙谷由人官房長官だ。
　仙谷氏はＴＰＰ参加を明治維新、第二次世界大戦後に続く「第三の開国」と位置づけ、推進の旗を振る。菅首相も２１日の新成長戦略実現会議で「よくも悪くも黒船が来た」と「開国論」をぶった。
　一方、推進派とみられていた大畠章宏経済産業相が２６日の会見で「まずＴＰＰありきということではない」と慎重姿勢に転換した。農業だけでなく、米国から製品規格の規制など非関税障壁の撤廃まで求められるとの見解も表明。推進役を自任してきた経産省の担当者を慌てさせた。
　大畠氏は民主党内で、鳩山由紀夫前首相グループの幹部。鳩山氏は小沢氏側近の松木謙公農水政務官から要請を受け、小沢グループの山田正彦前農相ら国会議員約１１０人が２１日に発足させた「ＴＰＰを慎重に考える会」に参加している。菅政権の「脱小沢」路線を主導する仙谷、前原両氏らに対し、９月の党代表選で小沢氏を支持した陣営がＴＰＰ反対で揺さぶりをかける構図で、大畠氏の「変わり身」に影響した可能性もある。
⇒　続きを読むにはここをクリック
■ことば　◇ＴＰＰ
　シンガポール、ニュージーランド、チリ、ブルネイの４カ国が０６年に発効させた貿易・投資などを自由化する経済連携協定（ＥＰＡ）。農業分野も含め発効から原則１０年以内にほぼ１００％の関税撤廃を目指す。今年に入って参加を希望する米国、豪州、ベトナム、ペルーなど５カ国が加わり、現在計９カ国で新たなＴＰＰの枠組み作りに向けた交渉を進めている。１１年１１月の合意を目指す。


　隣国の反日扇動？ならびに禁輸政策？により一躍有名となり先行き不安になってきたレアアースですが、インドが救世主となり得るのか、それとも隣国の圧力に屈してしまうのか・・・他人事のように書いていますが、日本にとっては非常に切実な問題です。やっぱりリサイクルしかないのかなぁ・・・リサイクルにはお金がかかりますからね。


日本とインド―連携してアジアの繁栄を　朝日新聞社説　10/27
　http://www.asahi.com/paper/editorial.html#Edit1
　日本が久しぶりに実現した外交関係の前進といえる。
　インドのシン首相が来日し、菅直人首相との首脳会談で経済連携協定（ＥＰＡ）の締結に正式合意した。中国が輸出制限に動いているレアアース（希土類）でも、インドからの供給に向けて協力を進めることが決まった。
　インドの人口は中国に次ぐ１２億人。英語と数学に強い国民性を生かし、情報技術（ＩＴ）産業を原動力にアジアで３位の経済力を誇る大国になった。世界最大といわれる総選挙で政権が交代している民主主義国である。
　日本と価値観を共有し、領土や歴史認識のしがらみもなく、これから大きな成長が期待される国と結びつきを強めることは極めて意味が大きい。
　両国は、２国間のほか世界経済など地球規模の問題でも協力を進める「戦略的協力関係」の構築に２００６年から取り組んできた。いまやインドは円借款の最大の受け入れ国であり、日本からの直接投資も中国と並んで最大級となっている。
　だが日本からみた貿易額は１位である中国の２５分の１しかなく、経済関係はまだ薄い。日本で学ぶインドからの留学生も中国からの１５０分の１で、人的交流の強化もこれからだ。
　経済連携協定は、貿易を妨げる関税を１０年かけて９０％以上撤廃する。知的財産や人の移動も活発化させる。関係を「戦略的」の名にふさわしい実のあるものにしてゆきたい。
　中国は洋上の島々をめぐって周辺国に主張しているのと同様に、１９６２年に国境紛争を起こしたインドにも、国境にある州などの領有を主張している。さらにインドと対立するパキスタンに軍事援助や原子力協力を進め、スリランカやミャンマー
（ビルマ）で港湾整備を支援するなど、インド洋方面でも圧力をかけている。
　けれど、インドにとっても最大の貿易相手国は中国であり、相互依存の重要さは無視できない。訪日前にシン首相は、アジアで目指すべきは日印中が積極的に関与する繁栄した共同体だ、と述べて配慮を示した。この点で首脳会談が、中国との国境問題の解決には「中国をより生産的で開放的な対話に関与させるのが最善」との考えで一致したことは評価したい。
⇒　続きを読むにはここをクリック


レアアース：再利用　東大チームが新技術開発　毎日新聞　10/26
　http://mainichi.jp/select/science/news/20101026k0000e040061000c.html
　ハイブリッド車やハイテク製品に欠かせないレアアース（希土類）の効率的なリサイクルにつながる技術を、東京大生産技術研究所のチームが開発し、２６日発表した。レアアースは、世界の生産量の９割以上を握る中国の輸出制限などで価格が高騰。将来の安定供給が不安視されており、リサイクル技術の確立が急務だ。
　チームは、コンピューターのハードディスクドライブやハイブリッド車のモーターに使われている高性能磁石「ネオジム磁石」に注目した。これらの多くは現在廃棄処分されているが、磁石に含まれる２種類のレアアース「ネオジム」と「ジスプロシウム」を、高温状態での化学反応を利用して狙い通り回収する新技術を開発した。
　ネオジム磁石を含む合金を高温の塩化マグネシウムの液体に浸すと、合金中のレアアースが溶け出し、鉄やホウ素など不要な物質を分離できた。さらにレアアースが溶けた液体を、約１０００度の真空下で蒸留すると、ネオジムとジスプロシウムが回収できた。これにより、合金中のレアアースの８割以上を回収できたという。
　従来研究されていたリサイクル法は、有害な廃液が出たり、レアアースの回収率が低く処理時間も長いという課題があった。今回の方法は、有害な廃棄物が出ず、鉄やアルミニウムなど他の金属を含む製品スクラップからも回収が容易だ。
⇒　続きを読むにはここをクリック


　さてここから徐々に医療関連ニュースへと移っていきます。

　昨日衝撃的なニュースが飛び込んできましたが、政府はうろたえるな！心配するな！の一辺倒。確かに過度の反応や対策を講じる必要はありませんが、備えあれば憂いなしですし、今のうちに国民自身が自分の身を守る対策について啓蒙活動を強化しては？と思うのですが、如何でしょうか？対策が後手後手に回らないためにも最悪の事態を想定しておくべきだと思います。


鳥インフル：関係省が対策会議　毎日新聞　10/27
　http://mainichi.jp/select/science/news/20101027k0000m040029000c.html
　政府は２６日、北海道稚内市で強毒性の鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５Ｎ１型）が検出されたことを受け、環境、厚生労働、農水など関係府省の事務方幹部による対策会議幹事会を開いた。対応マニュアルに基づき、検出地周辺の立ち入り検査や、野鳥の監視検査などで情報交換。仙谷由人官房長官は２６日の記者会見で「通常の生活では人に感染するものではない。国民は過度に心配なさらないように」と呼びかけた。


余録：「かりのたより」今昔　毎日新聞コラム　10/27
　http://mainichi.jp/select/opinion/yoroku/
　中国は漢の時代、匈奴（きょうど）に捕らわれた将軍・蘇武は北海のほとりに移され、野ネズミを掘り、草の実を蓄える暮らしを強いられた。この「北海」は現在のバイカル湖といわれる。シベリアの湖沼地帯は、そこで夏を過ごす水鳥の繁殖地だ
▲蘇武はもう死んだという匈奴に、漢の使者はこう述べた。「最近、天子が上林苑で射止めた雁（かり）の足に手紙が結ばれ、『蘇武は大湖のほとりにいる』とあったぞ」。匈奴は恐れ入って、蘇武を１９年ぶりに解放したというのだ
▲「雁書（がんしょ）」「雁のたより」という手紙の異名を生んだ故事だが、今はまさにシベリアの湖沼地帯から雁などの水鳥がアジアやヨーロッパなど世界各地に渡っている季節である。だが、その携えるウイルスにも神経をとがらせねばならない昨今の鳥インフルエンザ事情だ
▲鳥インフルエンザはシベリアの繁殖地で感染しながら症状の出ない水鳥が広げるものとみられている。環境省によれば、北海道稚内市の大沼でカモのふんから強毒性鳥インフルエンザのウイルスが検出された。国内の野鳥では一昨年以来の強毒性ウイルス検出となる
▲鳥と接触した人への感染例が東南アジアなどで報告されている鳥インフルエンザだが、人への感染の危険は高くない。今回のウイルス検出は渡り鳥などへの監視網がうまく機能したわけで、ここは妙な風評被害が生じないよう冷静に受け止め、必要な手を打つべきだ
⇒　続きを読むにはここをクリック


鳥インフル：カモのふんからウイルス検出　北海道・稚内　毎日新聞　10/26
　http://mainichi.jp/select/science/news/20101026k0000e040076000c.html
　環境省は２６日、北海道稚内市の大沼で採取されたカモのふんから、強毒性の鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５Ｎ１型）が検出されたと発表した。周辺でウイルスで死亡したと見られる野鳥は見つかっていない。
　同省によると、北海道大が今月１４日に研究の一環で大沼でふん１８３検体を採取。このうち２検体から強毒性のＨ５Ｎ１型ウイルスが検出されたため、同大が同省に報告した。国内では０４年３月以降、クマタカやオオハクチョウなど野鳥の死骸（しがい）から強毒性のウイルスが検出されたケースはあるが、ふんから検出されたのは初めてという。
　同省や北海道、北海道大は、ふんが採取された地点から半径１０キロ以内で野鳥の死骸があるかどうかを確認するとともに、他のふんも採取してウイルスの保有状況を調査。さらに専門家と連携し、カモの飛来状況などを調べる。また、感染拡大
防止のため、北海道稚内市は２６日午前１０時から、大沼へ侵入路を通行止めにした。
⇒　続きを読むにはここをクリック


養鶏場にウイルス警戒要請　Ｈ５Ｎ１で農水省　共同通信社　10/26
　http://www.47news.jp/CN/201010/CN2010102601000668.html
　北海道稚内市で野生のカモのふんから高病原性鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５Ｎ１）が見つかった問題で、農林水産省は２６日、都道府県や畜産関係団体に対し、養鶏場へのウイルスの侵入防止対策徹底などを要請した。
　調査した喜田宏北海道大教授は「カモは今後南に移動するため、水辺周辺の調査が必要だ。養鶏場は警戒しなければならない」と強調した。
　環境省などによると、北海道大が独自に行っているふんの調査で、１４日に稚内市の大沼で採取した１８３検体のうち２検体でＨ５Ｎ１を検出。これを鶏に感染させると８羽のうち５羽が死んだ。
⇒　続きを読むにはここをクリック


　私の専門分野では無いため、あまり詳しいコメントは出来ませんが、卵巣明細胞腺がんに関する話題提供です。私の知識としては、近年増加しており、悪性度も高く抗がん剤などの治療に対し抵抗性を示しやすい・・・くらいの認識しか持ち合わせていません。その乏しい知識で考えると、今回の研究は遺伝子レベルで発生原因（変異過程）を知ることで根治可能な治療開発に発展していく可能性が高い・・・位のコメントしか出来ません。あとしょうもないことですが、卵巣がんは英語で、Ovarian Cancerといい、通称「おばけ」ということもあります。でも「おばけ」でネット検索してみましたが、ヒットしませんでした。(--;

　フォローのために、いくつか読みやすく比較的詳細に記載しているサイトをご紹介しておきます。


卵巣がん（婦人科）：NHO大阪医療センター
　http://www.onh.go.jp/seisaku/cancer/kakusyu/ranso.html

卵巣がん：癌研有明病院
　http://www.jfcr.or.jp/hospital/conference/cancer/about/ovary.html

卵巣がん：がんプロ.com
　http://www.gan-pro.com/professional/cancer/ovary.html


卵巣がん抑える遺伝子、島根大など発見…治療薬開発に道　読売新聞　10/26
　http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=32559
　日本人の卵巣がんの４分の１を占める「卵巣明細胞腺がん」の発生を抑える遺伝子を、島根大と米ジョンズホプキンス大の研究チームが発見し、２５日発表した。
　卵巣明細胞腺がんは、悪性度が高いうえ、抗がん剤が効かないため致死率も高く、治療薬開発への応用が期待される。
　研究チームは、患者約５０人から採取したがん細胞の遺伝子を解析した。その結果、「ＡＲＩＤ１Ａ」と呼ばれる遺伝子が約６割で変異しており、この遺伝子の機能が失われると、がんが発生することを突き止めた。
⇒　続きを読むにはここをクリック


卵巣明細胞腺がん：遺伝子異常を発見　島大と米大の共同研究で　／島根　毎日新聞　10/26
　http://mainichi.jp/area/shimane/news/20101026ddlk32040641000c.html
　島根大医学部産科婦人科の中山健太郎講師らのグループは２５日、米国のジョンズ・ホプキンス大との共同研究で、日本人の発症頻度が高く、抗がん剤がほとんど効かない卵巣明細胞腺がんで、特定のがん抑制遺伝子に異常が起きることを世界で初めて発見したと発表した。これまで卵巣明細胞腺がん発症のメカニズムは分かっておらず、中山講師は「治療薬開発の第一歩となる」としている。
　研究成果は今月８日号の米科学誌「サイエンス」に掲載された。
　中山講師によると、約５０人の患者から採取したがん細胞を培養し、抽出した遺伝子を解析したところ、約６割の頻度である特定の遺伝子に異常があることが判明。この遺伝子が細胞をがん化させないように働くがん抑制遺伝子であったことを突き止めた。
⇒　続きを読むにはここをクリック


　さて前回に引き続き、睡眠に関する話題提供です。
　私自身、疲れた時にはいびきをかいたりすることもありますが、仕事をしているので電車の中ではあまり寝ません。電車の中でパチパチしていると電車の中で大いびきをかいている方を時々お見受けします。殆どの方が「睡眠時無呼吸症候群」（SAS）を疑うような風貌・体格の方ばかり。正面に座り、良く良く観察していると無呼吸の時もあるようで、非常に危険ですね。無呼吸後は目を覚まされる方が多いようです。何故正面に座るかって？・・・横に座るといびきがうるさいからです。

　とにかく私のしょうもないコメントよりも、本文をとくとご覧ください。

　いびきとSASとのことについて書いているサイトもご紹介しておきます。ご丁寧に「SASの方のいびき」も聴くことが出来ま~す。　http://www.sas-info.jp/


【日経メディカルオンライン　2010/10/26】
　特集●睡眠診療アップデート Vol.２
　「眠れないなら睡眠薬」の前に　非専門医でもできる「睡眠衛生指導」
　http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/report/t110/201010/517064.html
=================================================
　不眠を訴える患者のみならず、患者の睡眠状態の把握はプライマリケア医に必須といえる。だが、睡眠障害だからといって「ただちに睡眠薬を処方すべきではない」と睡眠の専門医は語る。処方前にまず行うべき対応をまとめた。
　「生活習慣病などで通院している患者の場合、不眠の症状を自覚していても患者から医師に訴えることは少ない」。こう話すのは、北里大医療衛生学部教授の田ヶ谷浩邦氏。さらには、睡眠障害に対する自覚がないことも多い。QOLのみならず基礎疾患の治療にも支障を来す可能性が高い睡眠障害は「できるだけプライマリケア医の段階で拾い上げることが望ましい」（田ヶ谷氏）。
　最近、睡眠の質が糖尿病や心血管系疾患などの発症リスクを高めるというエビデンスが集積しつつある。例えば、米国で1994年から行われている大規模前向き試験Sleep Health Studyの結果からは、閉塞性睡眠時無呼吸症候群では心血管疾患の発症リスクが高まることが分かってきている。
　とはいえ、生活習慣病などで通院する患者に睡眠障害の有無を問診で毎回確認するのは時間も手間もかかるだろう。そこで活用したいのが、睡眠障害のチェックリストだ。待合室などで患者に予め記入してもらえば、患者の睡眠状態についても把
握することができる。例えば、田ヶ谷氏が作成したチェックリストでは、睡眠時無呼吸症候群やうつ病といった疾患も見逃さないよう工夫してある。
　阪大保健センター精神科准教授の足立浩祥氏によると、「うつ病ではないか」と患者自身が疑って受診してきたり、他科から紹介されてくるケースの中にも、実は睡眠障害というケースがかなりの頻度で見られるという。精神状態の不調を訴える患者に対しても、まずは睡眠状態を確認してみた方が良さそうだ。
【昼間寝ていないか？ まず確認を】
　チェックリストで睡眠障害がありそうだと分かった。あるいは「最近眠れなくて…」と患者からの訴えがあった。この段階で睡眠薬の処方や精神科への紹介を考える非専門医が少なくないが、その前にまず、「あまりに早い時間に床に就いていたり、
長時間の昼寝をしていないかを確認してほしい」と足立氏は強調する。
　患者は寝付きばかりを意識しがちだが、夜にきちんと眠れるようになるには、1日を通しての行動や生活習慣を見直すことが必須だ。長時間昼寝をしており、そのことが不眠につながっていることに気付いていないケースもある。そういった場合、「昼寝をだらだらと長時間取ることが夜間の睡眠を妨げる」（足立氏）ことを強く伝える必要がある。
　足立氏は昼寝の習慣がある患者に対し、時間帯は昼食後の午後0～3時くらいまでの間、長さは1時間以内に抑えてもらうことから始めることにしている。最終的に昼寝の時間を、高齢者であれば30分以内、若年者であれば15分程度にすることを目指すという。要は、ほぼ決まった時刻に短時間の昼寝を取ることを勧めるということだ。
　「短時間（高齢者で30分以内、若年者15分程度）の昼寝は、覚醒後に目がしっかりと覚めて活動性が高まり、結果として夜間の良質な睡眠につながる。昼寝の仕方によっては、夜間の睡眠の質にかえって良い効果をもたらす」（足立氏）。こうした点も、併せて説明するのがよさそうだ。
　このように、夜間の睡眠を妨げるような生活習慣を見直す「睡眠衛生指導」は非常に重要だが、「この段階を省略して睡眠薬をすぐに処方してしまうケースが散見されるのは残念」と田ヶ谷氏。足立氏も「睡眠薬の処方については熱心に勉強されている医師が多いと思う。ただ、睡眠薬の処方の前にまず改善すべきことがないかどうか、考えるようにしてみてほしい」と語る。
⇒　続きを読むにはここをクリック


【日経メディカルオンライン　2010/10/27】
　特集●睡眠診療アップデート Vol.3　「昼の眠気ない睡眠時無呼吸」を見逃さない
　心血管リスクのエビデンス増え、循環器学会もガイドライン
　http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/report/t110/201010/517067.html
=================================================
　2003年に新幹線の運転士が居眠り運転でオーバーランを起こし、睡眠時無呼吸症候群およびその多くを占める閉塞性睡眠時無呼吸の認知度は一気に高まった。一方で、過眠症状（眠気）や肥満体型というイメージが強く定着したために、そういった特徴がない患者については見逃しがちという側面も出てきた。心血管イベントのリスクが高まるというエビデンスも増えており、日常診療における早期発見が求められる。
　医師のみならず一般への認知度もかなり高まった「睡眠時無呼吸症候群」（SAS）は、閉塞性睡眠時無呼吸（OSA）と中枢性睡眠時無呼吸（CSA）という2つの病態に大きく分かれる。中でも、睡眠に関する何かしらの不調を訴えて睡眠外来を訪れる患者の中で、最も多いのがOSAだ。
　OSAは脂肪の沈着や扁桃肥大、下顎骨の未発達などにより上気道が閉塞する病態で、SASの約9割を占めるといわれる。認知度の高まりとともに受診者が増え、国内では約2万人がOSAと診断されている。しかし、1990年代に行われた調査からは国内の推定患者数はおよそ200万人とされ、潜在患者数は多いとみられている。　　
【軽症でもリスクは高まる】
　睡眠の質が低下するため、日中に眠気を催して就業中に眠ってしまう――。OSAといえば、こういった社会的な弊害がこれまで強調されてきた。さらに近年では、心血管イベントを増加させるというエビデンスが増え、心血管疾患の予防という観点からもスクリーニングと治療の重要性が強調されるようになってきた。
⇒　続きを読むにはここをクリック

タグ：TPP 初雪 台風 冬型気圧配置 西高東低 環太平洋パートナーシップ協定 農業 インド 経済連携協定 EPA レアアース リサイクル 鳥インフルエンザウイルス H5N1 カモ 養鶏場 卵巣明細胞腺がん ARID1A 睡眠障害 睡眠診療 睡眠時無呼吸症候群 いびき